教員データベース - 小林　稔 | 和光大学

（最終更新日 : 2024-06-27 08:25:25）

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コバヤシ　ミノル KOBAYASHI Minoru
小林　稔

所属和光大学経済経営学部経営学科

職種教授

著書・論文歴
2016/03	論文	「ソーシャルメディアがモバイル通信事業に与える社会経済的な影響に関する研究」『公益財団法人大川情報通信基金研究助成金研究報告書』,1-14頁
2015/10	論文	「ネットワーク効果と説得の効果」『説得交渉学研究』第7巻,51-63頁
2011/12	論文	「情報セキュリティと企業経営」『経済統計研究』第39巻 (3号)
2011/03	著書	「オープンネットワーク社会の進展とその方向性」『地球環境時代の経済と経営』,205-220頁
2009/10	著書	『現代社会の情報・通信マネジメント』
全件表示（9件）

学歴
～1996/03	東京大学大学院工学系研究科

職歴
2013/04/01 ～	和光大学経済経営学部経営学科教授
2004/04/01 ～ 2013/03/31	和光大学経済経営学部経営メディア学科教授
2002/04/01 ～ 2004/03/31	和光大学経済学部経営学科教授
1998/04/01 ～ 2002/03/31	和光大学経済学部経営学科助教授
1996/04/01 ～ 1998/03/31	和光大学経済学部経営学科講師

委員会・協会等
2015/04 ～	総務省　独立行政法人統計センター業績評価有識者会議委員
2005/04 ～ 2015/03	総務省　独立行政法人評価委員会専門委員
2004/04 ～ 2006/03	内閣府　経済社会総合研究所客員研究員

受賞学術賞
2004/09	日本社会情報学会（JASI）優秀論文賞受賞
2004/06	（財）情報通信学会 20周年記念論文賞入選
1998/06	（財）情報通信学会平成9年度論文賞（優秀賞）受賞
1997/03	電気通信普及財団テレコム社会科学賞奨励賞受賞
1995/06	（財）情報通信学会 10周年記念優秀論文賞受賞

ホームページ
http://www.wako.ac.jp/~minokob/

教育活動
• 1996年4月、和光大学経済学部経営学科に、経営情報システム論担当の専任講師として着任 • 1998年4月、同学部同学科助教授に昇格 • 2002年4月、同学部同学科教授に昇格 • 2002年4月～2003年 3月、学外研究員として、Columbia University Business School Visiting Fellow • 2004年4月～、経済経営学部経営メディア学科教授、現在に至る学部では、「経営情報システム論」、「情報ネットワークシステム」、「情報メディア産業論ⅠおよびⅡ」、「ゼミナール」、「フィールドワーク」、「キャリア研究」、大学院では、「経営情報システム特論」などを担当している。「ゼミナール」では、映像を中心としたメディア・コンテンツの制作とメディア・コンテンツに関連した起業について総合的な研究指導を進めている。さらに、「フィールドワーク」では、毎年、受講生を米国ニューヨーク市へ引率し、多様な異文化体験を通して、グローバルな社会、文化、経済、経営などに関する教育指導を行っている。

国際学術交流
• 2001年8月、「Crowding the Rim Summit」出席 Stanford University 出席 • 2002年4月～2003年3月、Columbia University Visiting Fellow • 2002年8月、ITS（国際電気通信学会）2002 Biennial Conference 出席 • 2004年8月、ITS（国際電気通信学会）2004 Biennial Conference 出席 • 2006年8月、ITS（国際電気通信学会）2006 European Regional Conference 出席 • 2012年8月、日中企業管理シンポジウム出席

研究活動
社会、経済の複雑化、多様化、グローバル化が進む中で、情報の果たす役割はますます高まりつつある。企業などの組織において、情報を有効に活用することは、経営の効率化や新たな付加価値を創出するためにも不可欠なものになっている。したがって、組織における情報の活用とその結果として得られる経済的なリターンとの相関を解明し、より効果的に情報を活用していくことは極めて重要な課題である。これまで、多様な組織における情報の活用とその経済的リターンとの相関を解明するために、経済学や数理的なモデルを用いた実証研究を進めてきた。一方、インターネットなどの情報メディアの普及によって様々なコンテンツが流通している今日において、その知的財産権の問題を検討していくことも重要な課題の一つである。この課題を解明すべく、具体的な著作権保護の水準について計量モデルを構築して分析を進めている。

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