教員データベース - 鈴木　岩行 | 和光大学

（最終更新日 : 2024-06-27 08:25:25）

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スズキ　イワユキ SUZUKI Iwayuki
鈴木　岩行

所属和光大学経済経営学部経営学科

職種教授

著書・論文歴
2016/01	著書	『17歳からはじめる経済・経営のススメ』 (共著)
2016	論文	「カンボジアにおける日系企業のコア人材育成－12か国日系企業調査との比較を中心に－」『和光経済』第48巻 (第3号)
2015	論文	「ミャンマー企業におけるコア人材育成―在ミャンマー日系企業・ベトナム企業との比較－」『和光経済』第48巻 (第1号)
2015	論文	「モンゴルにおけるコア人材育成―現地・日系・中国系・韓国系企業との比較－」『和光経済』第47巻 (第3号) (共著)
2015	論文	「モンゴルにおける現地・日系・中国系・韓国系企業の人材育成システムの現状と比較」『経営行動研究年報』 (共著)
全件表示（15件）

学会発表
2014/08	研究報告（「モンゴルにおける現地・日系・中国系・韓国系企業の人材育成システムの現状と比較」 (経営行動研究学会全国大会)
2010/10	研究報告（「ベトナムの現地・日系・韓国系・台湾系企業における人材育成の比較研究」 (日本経営教育学会（現日本マネジメント学会）全国大会)

学歴
	＊
	早稲田大学大学院商学研究科

職歴
2013/04/01 ～	和光大学経済経営学部経営学科教授
2004/04/01 ～ 2013/03/31	和光大学経済経営学部経営メディア学科教授
2000/04/01 ～ 2004/03/31	和光大学経済学部経営学科教授
1995/04/01 ～ 2000/03/31	和光大学経済学部経営学科助教授
1992/04/01 ～ 1995/03/31	和光大学経済学部経営学科講師

所属学会
～	アジア経営学会
～	アジア政経学会
～	経営行動研究学会
～	中国経済経営学会
～	日本マネジメント学会
全件表示（6件）

社会における活動
	川崎産業日中交流協会会員
1992 ～	早稲田大学産業経営研究所特別研究員経営関連協議会評議員

教育活動
・1992年4月和光大学経済学部（現経済経営学部）経営学科に専任講師として着任・1995年4月同学部経営学科助教授に昇格・2000年4月同学部経営学科教授に昇格（2004年経済学部は経済経営学部に名称変更、経営学科は経営メディア学科を経て経営学科に名称変更）経済経営学部経営学科において、企業論（講義）、アジアビジネス論（講義）、ゼミナール（企業論）、卒業論文（企業論）、キャリア研究、フィールドワーク（2011年、2014年）を、資格課程で商業科教育法を担当している。また、2008年4月から大学院社会文化総合研究科現代経済・ビジネスコースにおいてアジアビジネス特論、アジアビジネス演習を担当している。教育内容企業論（講義）では、現代企業の組織と行動を理解させるため、企業の構造や行動、日本企業の経営システム等について講義している。アジアビジネス論では、アジア各国企業の経営実態とその国における日本企業の経営状況について講義している。ゼミナール（企業論）では、企業理論に関する文献を学生と輪読することにより、理論を把握させ、一方で工場見学・会社訪問等を通じて、実際の企業行動を理解させるよう努めている。2011年にフィールドワークで学生を台湾と中国へ連れて行き、現地企業と日系企業を訪問した。学生たちはアジアのパワーに圧倒され、日本で思っていたよりも経済発展していることに驚いていた。現地を実際に見ることの重要性を知ったたようだ。教員がイニシアチブをとるのではなく、できるだけ学生自身が主体的にさまざまな勉強をするよう指導している。

国際学術交流
・2010年4月韓国・慶北大学校での韓国経営教育学会で研究報告・2011年5月韓国・全北大学校での韓国経営教育学会に参加・2011年8月モンゴルでの日本・モンゴルシンポジウムに参加・2013年8月モンゴルでの日本・モンゴルシンポジウムで研究報告・2015年8月インドネシアで研究報告

研究活動
現代企業の経営活動に関して実証的に調査・研究を行っている。主たる研究課題は、日本企業が海外、特にアジア地域に進出した場合に生じる問題をいかに解決するかである。そのために、アジアにおける日本（日系）企業と現地企業および日系以外の外資系企業との経営行動の比較について調査・研究している。2002年からアジアにおける日系企業の人材育成に関する調査をはじめ、2015年までに中国、韓国、台湾、香港、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナム、インド、モンゴル、ミャンマー、カンボジアの14 か国・地域で調査を行った。また、中国、インドネシア、ベトナム、モンゴル、ミャンマーでは日本（日系）企業と現地企業および日系以外の外資系企業（中華系と韓国系企業）との人材育成方法の比較についての調査も行った。 2010年から2012年には、南アジア4 か国（インド、ネパール、バングラデシュ、スリランカ）の社会的企業に関する調査を行った。2013年はBOP(Base of Pyramid)についての調査をインドとインドネシアで行った。

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